従業員の英語学校費用補助について考える

企業毎にいろいろな自己啓発サポート制度があるでしょうが、外部の英語学校の授業料補助などもあるでしょう。

私の知っている例では以下のようなものがあります。

・外部の英語学校へ通学。半年間、週に一回ないし二回

・授業料の半額を会社が負担(ただし上限あり)

・コース開始前のTOEICの点数がコース後に改善していることが補助の条件

これを見た時、５年前の私は「なんじゃいこれは」と思っていました。

この気持ちを分析してみると

・TOEICの試験はインプット能力を試すものであり英語力を試すものではない。よってTOEICの点が伸びたとしても英語ができるようになったかどうかはわからない

・中学高校で英語ができるようにならなかったのに、町の英語学校でできるようになるわけがない。(もしできるようになるのであればその教え方を中学高校に導入しているはず)

・英会話の機会を求めて英語学校に行くのだろうが仕事に必要になるのはむしろインプットの力である

・ネイティブ相手の英会話で力がつくのは上級者であり、初中級者は日本人講師の文法中心授業とするべき

・まずは大量のインプットが必要であり、それは独学で対応するものである

あるいは

・会社側も英語学校に行っても英語力が伸びるとは思っていない

・ネイティブ相手に話をしている自分にうっとりするという気持ちよい体験を従業員に提供しているだけであり、それは会社の温泉付保養所を従業員に提供しているのと同じである

・社員の教育に熱心だというイメージを作ろうというポーズ

・制度は提供しているので伸びなかったら社員の責任にできる

・英会話(アウトプット)を学びに行かせてTOEIC(インプット)で試すというのはずるい

というものでした。

最近はかなり考えが変わっています。

・コミュニカティブアプローチでは大量のインプットが大前提なのでインプット能力を測るTOEICを用いるのは妥当である。

・英会話学校でアウトプットの訓練をする中での気づきによりインプット訓練が活性化した人はTOEICの結果が改善する

・業務に必要なのはまずは読む力なのでTOEICを使うのは妥当である

・ひょっとしたら最近の英語学校の先生の質は改善しているのかも知れない

・ドリルではない、Focus on Form を意識したトレーニングを行っているのかも知れない

・英語学校の授業だけでは当然に伸びないのでひょっとしたら大量の reading assignment を出して、インプット訓練を自宅でやらせているのかも知れない。

いずれにしても、会社としては社員の能力開発にお金を注ぎ込むからには、その効果が上がっていることを確認する必要があります。(良い気持ち体験を提供しているのであれば不要ですが)

参加者のTOEICの試験が伸びたことは証明にならないでしょうし、参加者のボンヤリした感想でも証明にならないでしょう。

それが取れないのであれば、制度・内容を変更する必要があるでしょう。

インプットのサポートとしては、文字であれば英字新聞英文雑誌の購読費の一部補助、音声であればアルクのヒアリングマラソンとか。

私も英語学校行かせてほしい!!

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